Business4Mobile
   
Business4Mobileによるスマートフォン実践ビジネス活用例
ボタン_商品出荷状況   ボタン_得意先アポ
     
ボタン_保守履歴確認   ボタン_最新顧客売上分析
 
Business4Mobileは、様々なビジネスシーンで活躍します!例えば以下のようなご活用は如何でしょうか。(以下は、想定例です)

OA機器販売のX社は、多くの法人取引先に向けて、コピー機、プリンター、消耗品など膨大な点数の商品を販売しています。
X社の社員は、それぞれ課題を抱えていました。
 
タイトル_出荷状況確認
 
Aさんは、複合機の商談で得意先を訪問します。お客様との面談前に、先日発注頂いた商品の出荷状況を再確認する必要がありました。出荷担当部署への外出先からの電話連絡は、品番の確認などで何かと不便を感じていました。  

Business4Mobileを使って、得意先別、製品別の出荷状況を確認するQueryを用意しました。これにより、スマートフォンの検索だけで、最新の出荷状況を正確に得意先にお伝えすることができるようになりました。

①得意先別に一定期間に出荷した製品の一覧を検索
②目的の出荷番号について、詳細情報(集荷日、出荷予定日、価格、商品説明)を検索
     
画面_出荷状況確認1
     
画面_出荷状況確認2
 
タイトル_得意先アポ
 
予定していた訪問が終わりましたが、まだ時間があるので、もう1件お客様へ訪問することにしました。自分の担当先の中で、現在地から近くて、もっとも有効な訪問先を探したいのですが、顧客リストが手元にないと効率良く探すことができません。  

Business4Mobileを使って、地域別の顧客情報を確認するQueryを用意しました。これで、スマートフォンで、手軽に地域別にお客様の担当者名を検索して、アポイントの連絡をすることができます。

①地域別に取引先一覧を検索
②訪問したい会社の担当者名一覧を検索
③アポイントの連絡をする顧客担当者の明細情報を検索
     
画面_得意先アポ1
     
画面_得意先アポ2
 
タイトル_保守履歴確認
 
Bさんは、X社が販売したOA機器の保守担当者として、取引先から依頼に基づき、お客様のオフィスに出向いて機械を修理します。修理を依頼された機械の情報は事前に調査して行くのですが、外出時に新たに急な訪問依頼を受けた場合や、訪問先で連絡を受けていなかった機器の確認を依頼される場合など、当該機器の過去の保守履歴を参照したい場合があります。  

Business4Mobileを使って、取引先との契約別に修理履歴を確認するQueryを用意しました。これにより、お客様訪問中にどのOA機器の点検依頼があっても保守状況の確認をすることができます。

①取引先より保守契約の一覧を検索
②該当の契約より、修理履歴の一覧を検索
③修理履歴明細を照会 → 過去の保守作業内容が把握できる
     
画面_保守履歴確認1
     
画面_保守履歴確認2
 
タイトル_最新顧客売上分析
 
営業課長のCさんは、自分の課の今月の売上実績が前年同期比で下がっていることに気づきました。 いつも出張で忙しいCさんは、どのお客様への売上が減っているのか、外出の合間に照会したいと思っています。 今月の売上目標達成のために、リアルタイムの情報を必要としています。  

Business4Mobileを使って、取引先毎の年度別/月別を照会するQueryを用意しました。これで、スマートフォンで、手軽に取引先別の売上分析をすることができます。

①取引先別に年度別の売上金額を照会することで、最近の売上トレンドを分析できます。
②さらに年度別、月別の売上金額を照会することで、前年同月比などの年度間比較が可能です。
     
画面_最新顧客売上分析
 
 X社のモバイル導入への取り組み

X社では、スマートフォンを積極的に活用して、業務改善をはかっています。
スマートフォンや携帯は、PCと比べて、持ち運びや起動に手間がかからないため、各担当者は、手軽に業務利用することができます。 スマートフォン向けのビジネスアプリとして、EMAILや共有スケジューラなどの汎用ビジネス向けツールは充実してきましたが、社内システムにアクセスできる業務アプリケーションの構築は工数やコストが伴います。
Business4Mobileの導入により、社内DBにアクセスする営業支援や顧客管理のモバイル業務システムを簡単に構築できました。IBMi(AS/400)を始め様々なDBに対応しているので、今後、在庫管理や、生産管理への応用も検討しています。
Business4Mobileは、プラットフォームに依存しないので、今後、業務用スマートフォンとしてiPhone、Android などいずれを選択しても、投資が無駄になることはありません。
X社は、スマートフォンのビジネス利用をとおして、社内システムの有効活用と情報共有を一層推進していく予定です。